１、特定商取引法の明示がない

特定商取引法とは、消費者トラブルが生じやすい
取引を対象にした法律です。
これによって事業者の違法行為を防止し
消費者の利益が守られます。

インターネットを使った通信販売は
「特定商取引に関する表示」を掲載する義務がありますので、
これが守られていないのであれば、そのサイトを疑うべきです。


２、大手ショッピングモールに属していない、
単独のWebサイトもしくは独自ドメイン

インターネット通販は、大手ショッピングサイトに所属するケースが大半で、
それらは一定基準の信頼性を確保しています。

しかし、商品名やブランド名を検索してサイトを探すと、
独自ドメインのサイトにたどり着く場合もあり、
そういったサイトの一部は詐欺サイトである可能性もあります。

もちろん独自ドメインの優良サイトも数多くあるため、
ドメインだけで完全に判断することは危険ですが、
ひとつの参考にはなります。

また有名通販サイトや
運営会社を詐欺会社が装うパターンもありますので注意が必要です。


３、やりとりするメールやサイト内の文章が不自然

通販詐欺の多くは外国人により行われてケースが多いです。

ラインの乗っ取りでもおかしな日本語が飛び交っていましたね。

サイトやメールの文面が不自然な日本語になっているケースがあります。

翻訳サイトで簡易的に翻訳しただけのような文章だった場合は、
外国人による通販詐欺の恐れがあります。

振り込んでしまってからでは遅いので
事前に様々な注意が必要ですね！